【徹底解説】転職する際に確認するべき労働条件のポイント

この記事では、コンサルタントに転職するときの労働条件について解説したい。

転職経験者であれば分かると思うが、転職先から内定をもらったら、オファーレター(労働条件通知書)という書類をもらう。

ここでは、初めてオファーレターをもらった人が確認するべきポイントを説明する。

1.オファーレターで確認するべき労働条件のポイント

1-1.採用職種(Initial Role)

まず、最初に確認するべきは採用職種である。さすがに、転職面接を通過しているため、認識齟齬は無いと思うが、必ず確認する。

コンサルティングファームであれば、例えば以下のような職種になる。

  • 戦略コンサルタント(Strategy Consultant)
  • 経営コンサルタント(Management Consultant)
  • 技術コンサルタント(Technology Consultant)
  • 営業(Sales)

1-2.キャリアレベル(Career Level)

次に確認したいのは、キャリアレベルである。

要するに役職のことだが、ここで注意したいのは、マネージャー以上か、マネージャー未満(スタッフ)かという点である。

これは私の持論ではあるが、コンサルタント未経験者であれば、マネージャー未満のキャリアレベルからスタートしたほうが絶対に良い

ある程度年齢が高いと、マネージャー以上で採用されることも多いと思うが、コンサルタント未経験者は、なるべくスタッフレベルで入社するべきである。

その理由は大きく分けて、2つある。

コンサルタント未経験者はマネージャー未満のキャリアレベルからスタートするべき理由
  1. マネージャーはコンサルタント基礎スキルを習得していて当たり前という風潮があるため
  2. スタッフの方が様々な案件を経験出来るため

(1)マネージャーはコンサルタント基礎スキルを習得していて当たり前という風潮があるため

マネージャー職で入社した場合、プロジェクトをある程度任されるポジションでアサインされる。

マネージャーなので、配下にアナリストやコンサルタントクラスの部下が付くわけだが、それらの部下を指導することもマネージャーの役割の一つとなる。

それらの部下に、コンサル未経験のマネージャーが指導できるだろうか?

答えは否である。

コンサルタントの基礎スキルは、事業会社ではなかなか身に付かないようなものもあるため、むしろ部下のほうがスキルが高いという状況は多々ある。

もちろん、スキルというのは一定ではなく、各人に強み弱みがあって然るべきなのだが、「コンサルティングファームのマネージャーであれば、それくらい分かって当然だよね」といった基本的なスキルが存在するのもまた事実。

参考までに私が考えるコンサルタント基礎スキルをいくつか挙げてみたい。

コンサルタントのマネージャーが習得するべき基礎スキル
  • ロジカルライティング/シンキング
  • ファシリテーション力
  • 資料作成力
  • 英語力

他にもいくつかあるが、上記スキルはある程度出来て当たり前という文化のため、自身が無い人はスタッフレベルで入社するほうが良い。

スタッフレベルであれば、マネージャー以上の人から教えてもらえるため、効率的にスキルを身に付けることが可能である。

(2)スタッフの方が様々な案件を経験出来るため

コンサルタントは、やはり色々な案件を経験したほうが、力が付くと私は考えている。

クライアントやプロジェクトによって、課題は異なるため、それら一つ一つに向き合って、課題解決にあたることで、スキルや人間力に幅が出る。

もちろん、マネージャー以上でも様々な経験はするのだが、マネージャーは営業的な側面を求められることも多く、デリバリーに100%従事するということはほぼ無い。

やはり、スタッフ時代に経験の幅を広げることが、その後のキャリア形成を考えても重要だと思う。

1-3.年俸(Annual Base Salary)

おそらく年俸を確認しない人はいないと思うが、これももちろん重要なポイントである。

同じキャリアレベルでも、人によって、転職時の年俸は異なるため、少ないようであればきっちりと交渉するべきである。

なお、前職の年収を参考にされることが多いため、つい多く申告してしまいそうになるが、源泉徴収票を提出する際にバレるので、前職の年収は正直に伝えるべきである。

なお、マネージャ-以上は残業代は付かないため、年俸÷12が1か月分の給料と考えて良い。

マネージャー未満は、「年俸+残業時間」が自分の給与になる。人事部に残業時間含めた年収を確認するのも良いだろう。

1-4.契約金(Signing bonus)

これは入社を決めてくれたら支払われる契約金のことである。

契約金は付かない場合のほうが多いと思うが、転職先の会社がどうしても来てほしいという人材であれば、付けるケースがある。

金額は、キャリアレベルによって異なるが、大体30万~200万円くらいになるはずである。

面接でのパフォーマンスが高ければ、契約金が付きやすくなるので、是非頑張ってみてほしい。

なお、下記の記事ではコンサルタントへの転職対策におすすめの本を紹介しているので是非参考にしてみてほしい

【おすすめ5選】コンサルタントに転職したい人が読むべき本

1-5.入社日(Starting Date)

入社日も非常に重要なポイントである。

現在勤めている会社がいつ頃退職出来るかなどをしっかり考えた上で、入社日は決めるべきである。

転職先によほどの事情が無い限りは、ある程度柔軟に対応してくれることも多い。

私の場合も、先方から提示された入社日が、第一子が生まれる予定月だったため、タイミングを2ヶ月後ろ倒しにしてもらった。

そのような対応も可能なので、是非あらかじめ確認しておこう。

1-6.標準労働時間(Hours of Work)

標準労働時間は、会社によって異なるため、自分の常識で思いこまずにしっかりと確認しておこう。

とは言え、コンサルティングファームでは自由な働き方をしているところが多く、標準労働時間はあってないようなものではある。

1-7.休暇(Leave)

休暇も必ず確認しておきたい。特に有給休暇(Paid Leave)が年間何日付与されるかという点と、私傷病休暇(Sick Leave)が年間何日付与されるかという点である。

外資系コンサルティングファームでは、私傷病休暇もよく使う人が多い。もちろん休んだ日は、病院に行かなければならないのだが、有給休暇と別に付与される点は非常にありがたい。

私自身も私傷病休暇制度のおかげで、病院に行く習慣が増えた。(良いのか悪いのかよく分からないが。。。)

2.【まとめ】転職時には労働条件をしっかりと確認しよう

いかがだろうか。

今回はコンサルティングファームへの転職時に確認するべき労働条件という内容をお伝えさせていただいた。

転職を何度か繰り返している人にとっては当たり前の話だと思うが、初めての人にとっては見逃しているポイントもあるかもしれないので、是非参考にしてみて欲しい。

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