【まとめ】新型コロナウイルス(COVID-19)に関するコンサル各社レポートを一覧化しました

新型コロナウイルス

この記事では、各コンサルティングファームから出ている新型コロナウイルス(COVID-19)に関連したレポートを一覧でまとめた。

各記事にはリンクを貼っているため、詳細は直接サイトを確認いただきたい。ただし、時間が無い方はレポート要旨を箇条書きでまとめているため、そちらを読んでいただいても構わない。

なお、コンサルティングファーム20社の特徴を比較した記事についても合わせて確認してみてほしい。

【まとめ】コンサルティングファーム20社の実態を比較してみた。年収は?激務度は?

COVID-19 コンサル各社レポート一覧

マッキンゼー・アンド・カンパニー

COVID-19:Implications for business(2020年5月13日)

  • 注目すべき5つのトレンド①流行が悪化している場所はまだたくさんある②経済再開時の影響は誰も分からないため、そこから学ぶ必要がある③ウイルスの複製数(R)は重要だが、新しいケースの絶対数も重要である④検疫の強化は多くの地域で優先すべき事項である⑤臨床的証拠は希望に繋がる
  • 海外旅行の制限は続く可能性がある
  • ウイルスは季節性が高くないようである
  • 生活や生計に対するCOVID-19の脅威は、伝染を鈍らせるのに人々が十分に免疫を持つ場合のみ解決する

その他のレポート

 ● How restaurants can thrive in the next normal(2020年5月19日)

 Getting ahead of the next stage of the coronavirus crisis

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ボストンコンサルティンググループ

コロナ感染拡大下の消費者心理スナップショット:日本とアジア太平洋地域-さらなるデジタル世界へ(2020年5月13日)

  • 日本、オーストラリア、インドの消費者心理は、その他の国々の消費者よりもはるかに大きな懸念を抱いている。これらの国々では他国よりも拡大が遅く、他国での感染症の影響を目の当たりにする時間があったためと思われる。
  • 海外旅行の制限は続く可能性がある
  • ウイルスは季節性が高くないようである
  • 生活や生計に対するCOVID-19の脅威は、伝染を鈍らせるのに人々が十分に免疫を持つ場合のみ解決する

新型コロナウイルスの不安をスティグマに変えてはいけない(2020年5月11日)

  • 歴史上の主要な感染症流行がもたらした苦しみは、人から人に対してのスティグマ(負の烙印)によって悪化している
  • 私たちは生来、伝染病にかかっている可能性がある人と接触し続けることを避ける「寄生回避」と呼ばれる反応が備わっている
  • 病気になると社会的に敬遠されるのではないかと懸念する人は、症状が出ても検査や治療を受ける可能性が低くなる
  • 教育は、スティグマを取り除く最も一般的な手段の一つ

その他のレポート

 ● 新型コロナウイルスはグローバル経済に何をもたらすか(2020年3月18日)

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ローランドベルガー

新型コロナウイルス これからのリスクマネジメントのあり方はどうあるべきか(2020年5月26日)

  • コロナウイルスによって、リスクマネジメントは競合含めた企業間の連携を基にした”協調型リスクマネジメント”へ進化した。
  • “協調型リスクマネジメント”を実現するにあたっての要諦は、「A. 業界内連合の創成」、「B. ニューノーマルの定着」、「C. デジタル技術の活用」の3つである。
  • A. 業界内連合の創成:各企業が個々に作成していた「BCP(事業継続計画)/BCM(事業継続管理)」を業界内の企業連合として一本化し、共同体制で対応できる仕組みを構築すること。
  • B. ニューノーマルの定着:危機対応を通常の日常業務に組み込むことで、対応力を高めるとともに、日常業務の高度化も実現しようとする取り組み。
  • C. デジタル技術の活用:コミュニケーションのデジタル化、クラウドの活用等、ヒト・モノ・情報/データ連携のためのデジタル技術の有効活用。
  • 業界全体として新たなリスクマネジメントの仕組みを構築することができれば、危機的事象への対応力のみならず、産業としての競争力をも高められるはずである。

新型コロナウイルス 移動のあり方はどう変わるか(2020年5月14日)

  • ポストCOVID-19では、9つの移動の変化が想定される。
  • ① 企業間コミュニケーションのデジタル・リモート化によるビジネス目的の中距離移動の減少
  • ② リモート化の進展による、従来は平日の朝夕集中であった仕事・学業のための移動の減少と分散化
  • ③ 消費行動のオンライン化による買い物・用事での外出の減少
  • ④ 仕事場の多様化や融通の利くスケジュールを背景としたShort Tripを含む日々の近距離移動の増加化
  • ⑤ オフィス外からのスポット対応が可能なリモートワークの浸透等による長期休暇による移動の増加
  • ⑥ ソーシャルディスタンス確保への意識の高まり等による混雑地域・混雑期を避ける休暇の増加
  • ⑦ 作業環境や余暇を楽しむ時間・空間としての快適な移動を追求したニーズの増加
  • ⑧ COVID-19を契機とした社会貢献への意識の高まり等による環境負荷に配慮した移動の需要増加
  • ⑨ リモートワークの浸透や、住環境への意識の高まり等による移動総量の郊外・地方へのシフト

新型コロナウイルス 世界経済へ与えるインパクト(2020年4月30日)

  • 2020年のグローバルGDPは5.4%ポイント下振れする見込み
  • ローランドベルガーの見立てでは、経済の混乱が12週間継続するシナリオが妥当と考えている
  • 2020年のGDP成長は全地域で大幅に減少し、翌年も回復は部分的となる見込み
  • 2008年の金融危機と比べ、COVID-19はより重大な需要減とサプライチェーンの崩壊をもたらす

アパレル・化粧市場に与える影響と採るべきアクション(2020年4月22日)

  • COVID-19によるアパレル・化粧品領域に対する影響は甚大であり、見通しは全くつかない
  • 最悪のシナリオの場合、市場規模全体に約4兆円のインパクトを与える
  • アパレル市場で最も影響を受けるのはラグジュアリー(高級)ブランドであり、最悪の場合、市場は半減する

その他のレポート

 新型コロナウイルス COVID-19により進化するヘルスケアのトレンド(2020年5月19日)

アクセンチュア

新型コロナウイルス(COVID-19):変化に即応するカスタマーサービス

  • 顧客接点の最前線であるコンタクトセンターでは、デジタルチャネルの確立、質の高い顧客体験(CX)の提供など、様々なアプローチを再検討する必要がある。
  • 消費者の57%が、カスタマーサポートを利用する際の有効なチャネルとして、「電話」を挙げている。
  • 消費者の58%が、緊急の問題についての問い合わせは「電話」によるサポートを希望している。
  • COVID-19下において、コンタクトセンターの3つの業務領域でデジタルを活用した以下3つの施策の実施を推奨する。
  • ①新しい働き方の確立:コンタクトセンター、リモートアクセス
  • ②コンタクトセンター管理の改善:データ、ワークフロー、アナリティクス
  • ③サービス拡張と自動化:バーチャルエージェント

その他のレポート

 ● 新型コロナウイルス(COVID-19)の影響と人々・企業への対応

アクセンチュアの関連記事

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大和総研グループ

コロナ禍が試す顧客ロイヤリティの維持(2020年5月7日)

  • コロナ禍後も対面取引を回避し、オンラインでの取引を選択する顧客が増える
  • 安全・安心な空間への意識か過剰に高まる恐れがある
  • 人の行動原理はそんなに簡単に変わらない
  • 社会的、精神的な”密”を人は常に求め続ける

その他のレポート

 ● 新型コロナウイルス後を見据えた行動を

 新型コロナウイルスと若者

 ● 新型コロナの影響でどうなる東証再編

 ● コロナ・ショックの経済的主戦場は新興国へ

三菱UFJリサーチ&コンサルティング

【特別企画/全国 1 万人調査】臨時休校中の子どもの学習状況(2020年5月19日)

  • 5月11日時点で全国の学校のうち、86%が臨時休校となっている。
  • 臨時休校中の子どもの学習状況は、①学校から出された課題に取り組んでいるが87.6%、②市販の参考書や学習教材を活用しているが26.4%、③通信教育を活用しているが16.7%となっている。
  • 学校が実施するオンライン授業を受けている」という家庭は11.5%にとどまり、導入が進んでいない状況である。
  • 世帯収入別にみると、学校からの課題を除くすべての項目で、収入が高い家庭ほど取り組んでいる割合が高い傾向がみられる。
  • 「学習に取り組んでいない」と回答した割合について、世帯収入が低い家庭ほど高い割合となっている。

その他のレポート

 新型コロナ収束後、観光業のV字回復に必要なこと~心理的な不安感を解消できるかが回復のカギ~(2020年4月24日)

 ● Web会議のポイント 快適で効率的なテレワークに向けて(2020年4月17日)

pwc Japan

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する内部監査部門の対応

  • リモートワークにおいて、データ分析の活用やバーチャルな業務環境に内部監査も対応する必要がある
  • リアルタイムに近い形でのリスクとリスクのコントロール状況の把握や助言提供が重要となる
  • COVID-19の影響による余剰人員の活用として、内部監査部門自体の強化・変革に人員を再配置することが考えられる

その他のレポート

 ● 新型コロナウイルスの潜在的なビジネスインパクトへの対応

 ● 新型コロナウイルス(COVID‐19)の蔓延を機に考える日本企業の中国事業戦略~中国の日系企業を対象とした緊急BCPサーベイの結果と考察

マーサージャパン

Afterコロナ時代の働き方(2020年4月7日)

  • Afterコロナの時代は、物理的にオフィス空間で過ごしていた時間ではなく、より明確に仕事の成果、ミッションの達成度合いで評価され、処遇されるようになる
  • 新しい環境により早く適切に対応した企業は生産性が高まり、人材競争力が強化される
  • 教育シーンにおけるオンライン学習は、企業研修や資格学習など、規制のない自由競争の世界でまずは広まっていく

その他のレポート

 新型コロナウィルスへの企業対応 ー グローバルスナップショットサーベイ

ガートナー

ガートナー、テレワークのセキュリティの解決策を発表

  • テレワーク用の新たなセキュリティ・ルールを作ることから始める
  • ITやセキュリティ部門で無理に抱え込まず、経営者やビジネス・リーダーと早急に議論する
  • クラウドサービスをPCから直接接続したい場合は、「ユーザーの成りすまし」「情報漏洩」「インシデント対応」の3点に備えるための設定を施しておく
  • チャットやWeb会議ツールを使う場合、基本のセキュリティ設定をIT部門で一元管理できるようにする

その他のレポート

 ● ガートナー、新型コロナウイルス感染症への対応としてCIOがすぐに行動すべき項目を発表

 ● ガートナー、日本におけるテクノロジ人材の将来に関する2020年の展望を発表

デロイトトーマツ

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の税務への影響

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【新卒向け】デロイトトーマツの就活対策【企業分析】デロイトトーマツコンサルティングとはどんな会社なのか

野村総合研究所

失業者265万人増で失業率は戦後最悪の6%台:隠れ失業を含め11%台に(2020年5月11日)

  • 米国の4月の失業率は前月の4.4%から一気に14.7%まで上昇した。先行きの失業率は、20%を越えると見込まれる
  • 日本では、失業率が2桁まで上昇することは考えにくい。法制面、慣行面から日本の労働市場の流動性は概して低いため。
  • 雇用者の解雇が容易でない分、企業の負担がより大きくなるという傾向がある
  • 失業率は戦後最悪の水準となり、6%台に乗せる可能性がある
  • 失業者とは定義されないものの、休業状態にある実質的な失業者は11.3%まで達すると予想できる

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 ● コロナウイルス後の世界経済

 ● 新型コロナウイルス問題で浮き彫りになったフリーランスの弱点

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EY Japan

新型コロナウイルス感染症の影響下において激震に耐え得るサプライチェーンを構築する方法(2020年4月15日)

  • 高度にグローバル化した時代においては、サプライチェーンが長く複雑で、不透明になっている。しかし、増加する想定外のディスラプションに対する根本的な整備が十分にされていない。
  • サプライチェーンのレジリエンスを高めるには、固定的・直列的なサプライチェーンから、ネットワーク化された臨機応変なエコシステムへと移行する必要がある
  • 臨機応変なエコシステムへと移行するために重要な点は5つ。①評価と戦略 ②ケイパビリティの構築 ③インテリジェント監視 ④対応手順の定義 ⑤重大危機への対応

その他のレポート

 ● 新型コロナウイルス感染症の影響と長期的対応—弾力的なサプライチェーン構築のために必要なアクションとは

 ● 新型コロナウイルス感染症について政府はどのような経済対策を実施しているか:デイリートラッカー

コロナウイルス(COVID-19)関連の推薦書籍

2020年2月から3月のイタリア、ローマ。200万部のベストセラーと物理学博士号をもつ小説家、パオロ・ジョルダーノにもたらされた空白は、1冊の傑作を生みだした。生まれもった科学的な姿勢と、全世界的な抑圧の中の静かな情熱が綾をなす、私たちがこれから生きなくてはならない、コロナウイルス時代の文学。

「コロナの時代の僕ら」書籍紹介文より抜粋

猛威をふるう新型コロナウイルスが過ぎ去った後、世界は元通りになるだろうか。多くの専門家が「否」だと予測する。不可逆な世界=ニューノーマルにおいて、既存秩序は崩れ、ビジネスの常識は上書きされていく。生活が一変し、ニーズが変化するなかで、その地殻変動はすでに起こっている。建設、製造、ITなどに精通した「日経クロステック」の専門記者による総力取材で、非対面経済の中核をなす「7つのメガトレンド」が見えてきた。30人以上のキーパーソンへのインタビューと、徹底した現地取材によって、「アフターコロナ」の全貌を浮き彫りにする。

「アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド」書籍紹介文より抜粋

今後も有益なレポートを随時掲載していきます

アフターコロナの世界はビジネスの在り方が大きく変わると予想される。

コンサルタントをテーマとした当ブログでも有益なレポートを随時掲載していきたい。

また、コンサルティングファームの実情を知りたい方は、『【まとめ】コンサルティングファーム20社の実態を比較してみた。年収は?激務度は?』について、合わせて確認してみてほしい。

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